新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに、多くの企業でテレワークやハイブリッドワークが普及しました。
現在では感染症対策としてだけではなく、多様な働き方を実現する制度として定着しつつあります。

一方で、「従業員同士のコミュニケーションが減った」「若手社員の育成が難しくなった」「出社率が低下し、オフィスの活気がなくなった」といった新たな課題を抱える企業も少なくありません。

こうした背景から、多くの企業では「出社を義務化する」のではなく、「出社したくなる環境づくり」へと考え方が変化しています。
その中でも注目されているのが、従業員の健康と働きやすさを支援する福利厚生です。

単に制度を充実させるだけではなく、「実際に利用されること」「担当者の運用負担が少ないこと」「従業員満足度の向上につながること」が求められています。

デスクワーク中心の企業では、肩こりや腰痛、眼精疲労などの身体的不調を抱える従業員が少なくありません。
しかし、忙しさから通院やセルフケアの時間を確保できないケースも多く、慢性的な不調が集中力や生産性の低下につながることがあります。

そのような課題に対し、近年は福利厚生の一つとしてオフィスマッサージを導入する企業が増えています。

オフィスマッサージは、単に疲労回復やリラクゼーションを提供するだけではありません。
施術をきっかけとした社内コミュニケーションの活性化や、出社する理由づくり、さらには健康経営の推進にもつながる取り組みとして注目されています。
また、予約システムや運用方法を工夫することで、担当者の負担を抑えながら高い利用率を実現することも可能です。

本記事では、ハイブリッドワーク時代に企業が抱える課題を整理するとともに、これからの福利厚生に求められる役割や、出社率向上につながるオフィスマッサージの活用方法について、公的機関の資料や企業の取り組みをもとに詳しく解説します。

ハイブリッドワークが企業にもたらした変化

ハイブリッドワークは、従業員にとって柔軟な働き方を実現できる一方で、企業運営のあり方にも大きな変化をもたらしました。

テレワーク導入当初は「感染症対策」が主な目的でしたが、現在では「多様な働き方」「採用競争力の向上」「ワークライフバランスの実現」など、経営戦略の一つとして位置付ける企業が増えています。

しかし、その一方で、従来はオフィスで自然に生まれていたコミュニケーションや組織文化の形成が難しくなり、新たな課題が顕在化しています。

働き方は「出社か在宅か」ではなくなった

現在、多くの企業では「毎日出社」と「完全在宅勤務」のどちらかではなく、業務内容や職種に応じて出社と在宅勤務を組み合わせるハイブリッドワークを採用しています。

総務省の通信利用動向調査では、企業におけるテレワークの導入率はコロナ禍以前と比較して大きく上昇し、現在も一定数の企業で継続されています。
また、IT企業をはじめとするオフィスワーク中心の企業では、柔軟な働き方を維持することで採用力や従業員満足度の向上を図る動きが続いています。

一方で、ハイブリッドワークは「出社日」と「在宅勤務日」が従業員ごとに異なるため、以前のように全社員が顔を合わせる機会は減少しています。
その結果、仕事上の相談や情報共有だけでなく、雑談や何気ない会話といった偶発的なコミュニケーションも生まれにくくなっています。

ハイブリッドワークで顕在化した企業の課題

ハイブリッドワークは働きやすさを向上させる一方で、企業側には次のような課題も生じています。

項目	主な課題
コミュニケーション	部署間・社員間の雑談や相談の機会が減少する
人材育成	若手社員が先輩の仕事を間近で学ぶ機会が少なくなる
エンゲージメント	組織への帰属意識が低下しやすい
健康管理	心身の不調に気付きにくくなる
オフィス活用	出社率の低下によりオフィスの価値を見直す必要がある

特にオフィスワーク中心の企業では、対面でのコミュニケーションが減少することで、情報共有やチームワークに影響を及ぼすケースもあります。

また、新入社員や中途入社社員にとっては、業務以外の会話を通じて組織文化を理解したり、人間関係を築いたりする機会が減少し、孤立感につながることも指摘されています。

「出社させる」から「出社したくなる」へ

こうした課題に対し、多くの企業では「出社日を増やす」「出社を義務化する」といった方法だけでは十分な解決策にならないことが分かってきました。

働き方の価値観が多様化した現在では、「なぜ出社するのか」という理由を従業員が納得できることが重要です。

例えば、

• 対面だからこそ相談しやすい
• チームでアイデアを出しやすい
• 社内イベントや交流がある
• 健康づくりにつながる福利厚生が利用できる

など、「出社することで得られる価値」を提供することが、自然な出社促進につながります。

そのため、近年では福利厚生の役割も大きく変化しています。

従来は「制度があること」が重視されていましたが、現在は「従業員が実際に利用し、出社する理由の一つとなる福利厚生」が求められています。

福利厚生も「提供する」から「利用される」時代へ

福利厚生は、制度を導入するだけでは十分な効果は期待できません。

例えば、フィットネスクラブの法人契約やオンライン学習サービスなどは、制度として整備されていても利用率が低いという課題を抱える企業もあります。

そのため、現在の福利厚生では次の3つの視点が重要になっています。

これからの福利厚生に求められる視点	内容
利用しやすいこと	勤務時間内や職場で気軽に利用できる
継続して利用されること	一度きりではなく、習慣的に活用される
担当者の負担が少ないこと	運営や予約管理に大きな工数がかからない

オフィスマッサージは、これら3つの要素を満たしやすい福利厚生の一つです。

施術を受けるために外出する必要がなく、勤務時間内の短時間で利用できるため、従業員にとって利用しやすい環境を提供できます。
また、予約システムや運用方法を工夫することで、人事・総務担当者の負担を抑えながら運営できる点も大きな特徴です。

さらに、施術を受けることをきっかけに出社する従業員が増えたり、施術前後の会話から社内コミュニケーションが生まれたりするなど、健康支援だけではない効果も期待できます。

出社率が低下すると企業に起こる問題

ハイブリッドワークの普及によって、従業員一人ひとりの働きやすさは向上しました。一方で、企業側では「出社率の低下」に起因するさまざまな課題が顕在化しています。

ここで重要なのは、「出社率が低いこと自体」が問題なのではありません。

企業が本当に課題としているのは、出社率の低下によって生じるコミュニケーションや組織運営への影響です。

そのため、福利厚生を検討する際も、「出社率を上げること」を目的にするのではなく、「出社したくなる価値を提供すること」が重要になります。

偶発的なコミュニケーションが減少する

テレワークでは、業務に必要な連絡はチャットやオンライン会議で十分対応できます。

しかし、オフィスで自然に生まれていた、

• 廊下ですれ違った時の会話
• 昼休みの雑談
• コピー機や給湯室での情報交換
• 他部署との何気ない会話

などは、大きく減少しています。

こうした偶発的なコミュニケーションは、一見すると業務とは関係がないように思えます。

しかし実際には、

• 業務改善のアイデア
• 他部署との連携
• 新しい企画
• 相談しやすい人間関係

などを生み出す重要な役割を担っています。

オフィスには「仕事をする場所」だけではなく、「人とつながる場所」という価値もあります。

だからこそ、多くの企業では、「出社する価値」を改めて見直す動きが広がっています。

若手社員の育成が難しくなる

若手社員にとって、仕事はマニュアルだけで覚えるものではありません。

例えば、

• 上司への相談のタイミング
• 会議での発言の仕方
• メールでは伝わらないニュアンス
• 社内文化

などは、日常のコミュニケーションを通じて自然と身につくことが少なくありません。

しかし、ハイブリッドワークでは、「困ったら聞こう」と思っても、「チャットするほどではない」「忙しそうだから後で聞こう」と遠慮してしまい、疑問がそのままになるケースもあります。

また、先輩社員も若手の様子を把握しづらく、

• 困っていないか
• 業務量は適切か
• 精神的な負担はないか

など、小さな変化に気付きにくくなっています。

組織への帰属意識が低下しやすい

ハイブリッドワークでは、「会社」よりも「自宅で仕事をしている」という感覚になりやすいと言われています。

もちろん、生産性が下がるという意味ではありません。

一方で、

• 自分の会社らしさ
• チームへの一体感
• 同僚とのつながり

などを感じる機会は減少します。

企業が従業員エンゲージメント向上に取り組む背景には、このような働き方の変化も影響しています。

そのため最近では、「社員同士が自然と交流できる機会」を福利厚生の中に取り入れる企業も増えています。

従業員の健康状態を把握しにくくなる

ハイブリッドワークでは、身体的な不調だけでなく、精神的な変化にも気付きにくくなります。

例えば、以前であれば、「今日は肩が痛そうだね」「最近疲れている？」といった何気ない会話がありました。

しかし在宅勤務では、画面越しでは気付けない変化も少なくありません。

また、デスクワーク中心の企業では、

• 肩こり
• 首こり
• 腰痛
• 眼精疲労
• 手首の疲労

などが慢性化しやすい傾向があります。

これらはすぐに病気になるわけではありません。

しかし、身体の不調は、集中力や仕事のパフォーマンスにも影響すると考えられています。

そのため近年では、「病気になってから対応する」のではなく、「不調を感じた段階でケアできる環境づくり」を福利厚生として整備する企業も増えています。

オフィスの価値そのものが変化している

従来、オフィスは、「仕事をする場所」という意味合いが強くありました。
しかし現在では、自宅でも十分仕事ができる職種が増えています。

つまり、従業員は、「仕事だけなら自宅でもできる」と考えています。
そのため、企業は、「オフィスに来る価値」を新たにつくる必要があります。

例えば、

• チームで相談できる
• 交流できる
• 健康づくりができる
• リフレッシュできる

など、オフィスだからこそ得られる体験が重要になっています。

福利厚生も、単なるサービスではなく、オフィスに付加価値を与える仕組みとして考える企業が増えているのです。

ハイブリッドワーク時代に求められる福利厚生とは

ハイブリッドワークの普及によって、福利厚生に求められる役割も大きく変化しています。

以前は、「福利厚生制度が充実していること」が企業の魅力として評価される傾向がありました。しかし現在では、制度を導入すること自体ではなく、「従業員に利用され、企業にもメリットをもたらす福利厚生」であることが重要視されています。

また、人材の確保や定着、健康経営の推進、エンゲージメントの向上など、福利厚生は企業経営を支える重要な取り組みの一つとして位置付けられるようになっています。

特にオフィスワーク中心の企業では、出社を義務付けるのではなく、「出社したくなる理由」を提供する福利厚生が求められています。

そのため、これからの福利厚生には、次のような要素が求められます。

• 従業員が利用しやすいこと
• 健康づくりにつながること
• コミュニケーションを生み出すこと
• 担当者が無理なく運用できること
• 継続的に活用される仕組みがあること

このように、福利厚生は「制度を用意すること」ではなく、「従業員に利用され、企業価値の向上につながる仕組み」であることが重要です。

ここで重要なのが、「出社したくなる福利厚生」という考え方です。

以下では、その考え方と、オフィスワーク中心の企業でオフィスマッサージが選ばれている理由について詳しく解説します。

「制度」ではなく「体験」を提供することが重要

例えば、次のような福利厚生は多くの企業で導入されています。

福利厚生	特徴
社食・食事補助	食生活の支援
カフェスペース	リフレッシュ・交流
フリードリンク	利便性向上
書籍購入補助	自己啓発
資格取得支援	スキルアップ
フィットネス補助	健康増進

どれも魅力的な制度ですが、「導入して終わり」になってしまうケースも少なくありません。

福利厚生の効果を高めるためには、

• 利用しやすい
• 継続利用される
• 従業員が価値を感じる

という3つの条件が重要になります。

つまり、制度そのものよりも、従業員がどのような体験を得られるかが重要なのです。

出社したくなる福利厚生には共通点がある

では、出社率向上につながる福利厚生にはどのような特徴があるのでしょうか。

共通するポイントを整理すると、次のようになります。

ポイント	理由
オフィスでしか利用できない	出社する理由になる
利用までの手間が少ない	継続利用しやすい
短時間で利用できる	業務への影響が少ない
健康やリフレッシュにつながる	従業員満足度が高い
会話や交流が生まれる	コミュニケーション活性化につながる

例えば、オンライン研修やeラーニングは、在宅勤務でも利用できます。

一方、オフィスマッサージは、オフィスで働く日に利用するサービスです。

つまり、「今日は施術の日だから出社しよう」という自然な動機になります。

このように、福利厚生そのものが、出社する価値を生み出すことができます。

「利用率」が福利厚生の価値を左右する

福利厚生を導入する担当者が最も気にすることの一つが、「本当に利用されるのか」という点です。

どれほど魅力的な制度でも、利用されなければ、従業員満足度も向上せず、投資効果も得られません。

そのため、福利厚生は、導入だけではなく、利用率まで考えて設計することが重要になります。

利用率が低くなる主な理由

理由	具体例
手続きが面倒	申請書が必要
予約しづらい	電話予約のみ
利用場所が遠い	社外施設のみ
時間が合わない	営業時間外
存在を知らない	周知不足

つまり、制度ではなく、運用が利用率を左右するのです。

福利厚生は「担当者が運用しやすいこと」も重要

福利厚生を導入する際は、従業員だけでなく、運用を担当する人事・総務担当者にとっても負担の少ない仕組みであることが重要です。

例えば、

• 毎月の利用受付や予約調整
• キャンセルや変更への対応
• 利用者からの問い合わせ対応
• 利用状況の把握や運営の見直し

など、担当者の負担が大きい制度は、継続的な運用が難しくなることがあります。

そのため近年では、「導入しやすさ」だけでなく、「無理なく運営を続けられること」も福利厚生を選ぶ際の重要なポイントとなっています。

担当者が重視するポイント

項目	求められること
運営負担	少ない
利用促進	自然に利用される
社内周知	簡単分かりやすく案内できる
利用受付	企業に合った方法を選択できる
継続性	無理なく続けられる

このように、従業員だけでなく担当者の業務負担も考慮することで、福利厚生は長期的に継続しやすくなります。

オフィスマッサージも同様に、サービス内容だけでなく、企業の勤務形態や運用体制に合わせた仕組みづくりが重要です。

利用受付の方法は、オンライン予約システムやチャット・メール、Googleフォーム、紙の予約受付表など、企業によってさまざまです。

重要なのは「どの方法を採用するか」ではなく、従業員が利用しやすく、担当者も無理なく運営できる仕組みを構築することです。

以下は、オフィスマッサージ導入後の一般的な運用イメージです。

企業ごとに勤務形態や利用人数、社内ルールは異なるため、運用方法も一律ではありません。

自社に合った受付方法や周知方法を選択し、継続しやすい運用体制を整えることが、福利厚生を定着させるポイントです。

IT企業でオフィスマッサージが選ばれる理由

近年、IT企業やWeb制作会社、コールセンター、広告代理店、コンサルティング会社など、長時間のデスクワークが中心となる企業でオフィスマッサージを導入するケースが増えています。

その背景には、オフィスワーク特有の健康課題があります。

デスクワークによる身体への負担

パソコン作業を中心とした働き方では、同じ姿勢を長時間続けることが多くなります。

その結果、

• 首や肩のこり
• 腰痛
• 眼精疲労
• 腕や手首の疲労
• 下肢のむくみ

などの不調を感じる従業員は少なくありません。

これらは重篤な疾患ではないことが多い一方で、慢性化すると仕事中の集中力や快適性に影響を及ぼす可能性があります。

さらに、忙しさから医療機関やリラクゼーション施設に通う時間を確保できない人も多く、「気になるけれど後回し」という状況になりがちです。

オフィスマッサージは、そのような従業員が勤務日の中で短時間に身体をケアできる環境を提供できる点が特徴です。

オフィスマッサージが「出社したくなる理由」になる理由

オフィスマッサージは、「肩こりを改善する福利厚生」というイメージを持たれがちです。しかし実際には、それ以上の価値があります。

ハイブリッドワークでは、「会社に行かなければ利用できない価値」を提供することが重要です。オフィスマッサージは、従業員の健康支援とオフィスでの体験価値を組み合わせた福利厚生として、多くの企業で活用されています。

健康づくりを「後回し」にしない仕組み

肩こりや腰痛、眼精疲労などの不調を感じていても、「仕事が忙しくて整体やマッサージに行く時間がない」という従業員は少なくありません。

オフィスマッサージでは、勤務時間中の休憩時間などを活用して施術を受けられるため、健康づくりのハードルを下げることができます。

特にデスクワーク中心の企業では、短時間でも身体をリフレッシュする機会を設けることが、従業員満足度の向上につながるケースがあります。

例えば、施術時のカウンセリングで、肩や腕の可動域が大きく制限されている、しびれが続いているなど、日常生活や業務に支障をきたす可能性がある状態が見られた場合には、無理な施術を行わず、整形外科などの医療機関への相談を勧めることもあります。

これは、施術者が日常的に従業員の身体の状態を確認できる環境だからこそ提供できる付加価値の一つです。

出社の「きっかけ」をつくる

ハイブリッドワークでは、「今日は在宅でも仕事ができる」と考える従業員も少なくありません。

その一方で、

• 「今日はオフィスマッサージを予約している」
• 「施術を受けながらリフレッシュしたい」
• 「出社ついでに同僚とランチをしよう」

といった理由があることで、自然と出社を選択するケースもあります。

もちろん、オフィスマッサージだけで出社率が大きく改善するわけではありません。
しかし、「出社する価値」の一つとして機能することは十分期待できます。

重要なのは、従業員に「出社を強制する」のではなく、「出社するメリット」を感じてもらうことです。

社内コミュニケーションのきっかけになる

オフィスマッサージには、健康支援だけではない効果も期待できます。

例えば、

• 「今日、施術を受けてきたよ」
• 「肩が軽くなった」
• 「次回予約した？」

といった会話が自然に生まれることがあります。

また、施術スペースの前で顔を合わせたり、予約状況について話したりする中で、普段接点の少ない社員同士が交流するきっかけになることもあります。

こうした何気ないコミュニケーションは、オンライン会議やチャットだけでは生まれにくいものです。

福利厚生を通じて「人と人がつながる機会」をつくることも、ハイブリッドワーク時代における重要な価値といえるでしょう。

他の福利厚生と比較したオフィスマッサージの特徴

福利厚生にはさまざまな種類があります。

それぞれに特徴がありますが、企業が導入を検討する際には、「健康支援」「利用率」「運営負担」「出社促進」といった複数の観点から比較することが重要です。

福利厚生	健康支援	出社のきっかけ	利用しやすさ	担当者の運営負担
食事補助	○	△	◎	○
フィットネス補助	◎	△	△	○
カフェスペース	△	○	◎	◎
社内イベント	△	◎	△	△
オフィスマッサージ	◎	◎	○	○※

※予約システムや運用体制を整備することで、担当者の負担を軽減しやすくなります。

この表からも分かるように、オフィスマッサージは「健康支援」と「出社する理由づくり」の両方に寄与できる点が特徴です。

利用率を高めるには「運用設計」が重要

オフィスマッサージの導入を検討される担当者からは、「予約が埋まらなかったらどうしよう」「利用する人が限られてしまわないだろうか」といったご相談をいただくことがあります。

しかし、利用率はサービス内容だけで決まるものではありません。

社内への周知方法や利用受付の仕組み、キャンセルへの対応など、運用方法を工夫することで、利用しやすい環境を整えることができます。

例えば当社では、企業ごとの勤務形態や利用人数に合わせて、

• 利用受付の方法
• 社内への周知方法
• キャンセルへの対応
• 当日の運用方法

などについてもご提案しています。

運用例

以下は、利用率向上を目的とした運用例の一つです。

このような運用方法はあくまで一例であり、企業の勤務形態や出社状況、利用人数などによって最適な方法は異なります。

重要なのは、「予約を受け付けること」ではなく、「従業員が利用しやすく、担当者も運営しやすい仕組みを設計すること」です。

当社では、企業ごとの課題や運用体制に合わせて、導入後も無理なく継続できる運用方法をご提案しています。

導入前によくある質問（FAQ）

福利厚生としてオフィスマッサージを検討する際、人事・総務担当者からは、運用や費用、利用率などについて多くの質問をいただきます。

ここでは、特にご相談の多い内容をご紹介します。

オフィスマッサージサービスを選ぶ際のチェックポイント

オフィスマッサージを導入する際は、料金だけで判断するのではなく、自社の目的に合ったサービスを選ぶことが重要です。

以下のようなポイントを確認するとよいでしょう。

チェック項目	確認したい内容
施術者の資格・経験	国家資格の有無、企業での施術経験など
対応人数	利用人数に応じた施術体制を組めるか
予約方法	オンライン予約や予約変更に対応しているか
運用サポート	POPや案内資料などの支援があるか
導入実績	同規模・同業種での実績があるか
柔軟性	利用人数や頻度に応じてプランを調整できるか

福利厚生は長期的に運用するものだからこそ、「導入しやすさ」だけでなく、「継続しやすさ」も重要な判断基準になります。

オフィスマッサージは「健康施策」と「組織づくり」を両立する福利厚生

ハイブリッドワークの普及により、企業は「出社する意味」を改めて考える時代になりました。

従業員に出社を求めるだけでは、納得感を得ることは難しくなっています。

そのため、これからの福利厚生には、

• 健康づくりを支援すること
• 従業員同士の交流を生み出すこと
• オフィスで働く価値を高めること
• 担当者の運用負担を増やさないこと

といった複数の役割が求められています。

オフィスマッサージは、身体のリフレッシュだけでなく、「オフィスだからこそ得られる体験」を提供できる福利厚生の一つです。

従業員が気軽に利用できる環境を整えることで、健康づくりやコミュニケーションの活性化につながることが期待できます。

出社したくなる福利厚生を、貴社でも始めてみませんか？

『働く治療室（Hataraku Treat）』

まとめ

ハイブリッドワークは、多様な働き方を実現する一方で、コミュニケーション不足や出社率の低下、従業員の健康管理など、新たな課題も生み出しました。
そのため現在では、「出社を義務付ける」のではなく、「出社したくなる価値」を提供することが、企業にとって重要なテーマとなっています。

福利厚生も同様に、制度を整備するだけでは十分ではありません。
従業員が実際に利用しやすく、継続的に活用され、企業にもメリットをもたらす仕組みであることが求められています。

オフィスマッサージは、デスクワークによる身体の負担を軽減するリフレッシュの機会を提供するとともに、従業員同士のコミュニケーションや出社するきっかけづくりにもつながる福利厚生です。
また、予約システムや運用方法を工夫することで、担当者の負担を抑えながら、高い利用率を目指すことも可能です。

福利厚生を見直す際は、「制度を導入すること」ではなく、「どのような体験を従業員に提供し、どのような組織づくりにつなげたいか」という視点で検討することが重要です。
オフィスマッサージも、その選択肢の一つとして、自社の課題や目的に合わせて導入を検討してみてはいかがでしょうか。

---

オフィスマッサージの導入をご検討の方へ

「出社率を高めたい」「健康経営を推進したい」「担当者の負担を抑えながら福利厚生を充実させたい」とお考えでしたら、まずはお気軽にご相談ください。

OFFICE CAREでは、企業規模や勤務形態、導入目的に応じたプランをご提案しています。また、予約システムや社内掲示用POPなど、運用面も含めてサポートし、継続しやすいオフィスマッサージの導入をお手伝いします。

まずはサービス内容をご覧いただき、自社に合った福利厚生のあり方をご検討ください。

【OFFICE CARE】 貴社の健康投資を支援！

貴社オフィスにおける”健康”をケアします！

企業の健康経営の導入や福利厚生の活用、従業員への健康投資をサポート。

従業員の健康予防・体調不良・病気による職場復帰まで“からだ”と“こころ” を「出張はりきゅうマッサージ」「メンタルヘルス対策」、職場に付随する悩みである「キャリア形成支援」をおこなっています。

”経営の視点””からだの視点””こころの視点”の3つの視点で効果的なサポートをしてますので、ご興味のある方は是非ご覧ください。

『OFFICE CARE』 によるサービス詳細はこちら