人事・総務必見|従業員の身体不調チェックリストと健康施策の考え方

健康経営や働き方改革が進む中で、「従業員の体調管理」は人事・総務にとって避けて通れないテーマとなっています。

肩こりや腰痛、眼精疲労、頭痛といった身体不調は、単なる個人の問題ではなく、生産性低下や離職リスク、労災・メンタル不調の引き金になることも少なくありません。
しかし、「どの不調に注目すべきか」「どこまで企業が把握・対応すべきか」が曖昧なまま、健康施策が形骸化している企業も多いのが実情です。

本記事では、人事・総務担当者が日常的に確認しておきたい従業員の身体不調をチェックリスト形式で整理し、企業として取るべき対応や、研修・施術・体力測定といった具体的な施策へのつなげ方までを分かりやすく解説します。

なぜ「身体不調の把握」が人事・総務の重要業務なのか

身体不調は「見えない経営リスク」

肩こりや腰痛、目の疲れといった不調は、医療機関を受診するほどではないケースも多く、見過ごされがちです。しかし、こうした軽度〜中等度の不調こそが、プレゼンティーズム(出勤しているが生産性が低下している状態)の大きな原因になります。

  • 集中力が続かない
  • ミスや判断遅れが増える
  • 仕事への意欲が低下する

これらは数値として把握しにくいものの、企業全体では大きな損失につながります。

健康経営・人的資本開示との関係

健康経営の推進や人的資本開示が求められる現在、「従業員の健康状態を把握し、改善に取り組んでいるか」は企業評価にも影響します。

身体不調を把握せずに実施する健康施策は、効果検証ができず、形だけの取り組みになりがちです。

人事・総務が活用できる「身体不調チェックリスト」の考え方

チェックリストは「管理」ではなく「気づき」のため

本記事で紹介するチェックリストは、従業員を管理・評価するためのものではありません。
目的は以下の3点です。

  • 職場に多い不調傾向を把握する
  • 早期対応・予防につなげる
  • 適切な施策(研修・施術・測定)を選択する

個人特定ではなく、職場全体の傾向把握がポイントです。

Checklist 01



デスクワークに多い「肩こり・首こり」

主なチェック項目

□ 肩や首が重い・だるいと感じる

□ 長時間同じ姿勢で作業している

□ 頭痛や吐き気を伴うことがある

□ 夕方になると症状が強くなる

放置した場合のリスク

  • 集中力・作業効率の低下
  • 頭痛や自律神経不調への発展
  • 慢性化による通院・欠勤増加

企業としての対応例

  • 姿勢・VDT作業に関する研修
  • 職場でのはりきゅう・マッサージ施術
  • 定期的な身体ケア導入による予防

デスクワークによる肩こりは、単なる疲労ではなく、生産性低下や頭痛、自律神経不調につながる職場課題です。
肩こりの原因や、職場で実践できる具体的な予防・対策については、以下の記事でより詳しく解説しています。

職場の肩こり対策ガイド|原因・予防法と実践セルフケア(健康経営担当者向け)

「肩こり(頚肩腕症候群)」といえば、慢性的な痛みの代表的なもので、職場やプライベートにおいて身近で、首~肩を揉んだり叩いたり、グルグル回している人を多く見かけ…

Checklist 02



慢性化しやすい「腰痛」

主なチェック項目

□ 座り続けると腰が痛む

□ 朝起きた時に腰が重い

□ 立ち上がる際に違和感がある

□ 運動不足を自覚している

放置した場合のリスク

  • 労災リスクの増加
  • 長期欠勤・休職
  • 高齢期の就労継続への影響

企業としての対応例

  • 腰痛予防セミナー
  • 体力・柔軟性の測定
  • 個別施術による負担軽減

職場で起腰痛は、労災リスクや長期欠勤につながりやすい代表的な身体不調です。
デスクワーク中心の職場で起きやすい腰痛の原因や、企業として取るべき具体策については、以下の記事でより詳しく解説しています。

【企業向け】職場の腰痛 予防・対策ガイド|原因・ストレッチ・取り組み方法|安全衛生と健康経営の実践

職場での腰痛を予防しましょう! Back pain prevention 腰痛は、休業4日以上の職業性疾病(労働災害)の約6割を占めるています。厚生労働省では「職場における腰痛予防…

Checklist 03



生産性に直結する「眼精疲労・目の疲れ」

主なチェック項目

□ 目がかすむ・乾く

□ 画面を見ると疲れやすい

□ 頭痛や肩こりを伴う

□ 夕方に集中力が落ちる

放置した場合のリスク

  • 作業ミスの増加
  • 頭痛・首肩こりの悪化
  • 精神的ストレスの増大

企業としての対応例

  • VDT作業研修
  • 休憩・作業環境の見直し
  • 首・肩・目周囲への施術

眼精疲労は、本人が気づかないまま集中力低下や作業ミスを引き起こす要因になります。
VDT作業が多い職場での具体的な予防策や、環境改善のポイントは、以下の記事でより詳しく解説しています。

【職場向け】眼精疲労(目の疲れ)を防ぐ方法|職場での予防法・影響・健康経営の取り組み【経営者・人事向け】

デジタル化が進む現代の職場では、多くの従業員がパソコンやスマートフォン、タブレットなどのデバイスを長時間使用しています。これに伴い、眼精疲労(目の疲れ)は、日…

Checklist 04



女性・高齢社員に多い「足のむくみ・だるさ」

主なチェック項目

□ 夕方になると靴がきつい

□ 足が重だるい

□ 長時間座りっぱなし

□ 冷えを感じやすい

放置した場合のリスク

  • 下肢循環障害
  • 転倒リスク
  • エコノミークラス症候群

企業としての対応例

  • 下肢ケア・運動指導
  • 出張マッサージ導入
  • 年齢層に応じた体力測定

足のむくみやだるさは、長時間座位や血流低下が原因となる職場不調です。
放置すると転倒や循環障害のリスクも高まるため、以下の記事でより詳しく解説しています。

職場の足のむくみ・だるさ予防対策ガイド|原因・改善方法(ストレッチ・セルフケア)を徹底解説

職場では、長時間同じ姿勢を保つことや止まったままの体勢が続くことが原因で、足のむくみやだるさを感じる人が増えています。 これらの痛みや不調は、個人の健康への影響…

Checklist 05



見逃されやすい「頭痛・自律神経の乱れ」

主なチェック項目

□ 頭痛薬を常用している

□ 天候や気圧で体調が変わる

□ 寝ても疲れが取れない

□ イライラ・不安感がある

放置した場合のリスク

  • メンタル不調
  • 休職・離職
  • 職場トラブルの増加

職場で起こる頭痛は、肩こり・眼精疲労・ストレスが複合的に関与していることが多くあります。
頭痛のタイプ別の考え方や、職場での具体的な予防策については、以下の記事でより詳しく解説しています。

職場の頭痛の予防・対策|健康経営担当者向け|従業員の生産性と健康維持

頭痛に悩まされている方で、職場や家庭での理解が得られず辛い思いをされている方もいるのではないでしょうか? 怪我をしていたり発熱したり、外見や体温などの数値ではっ…

チェック後に人事・総務が取るべき3つの対応ステップ

STEP 01



見える化(把握)

  • 定期アンケート
  • 面談時のヒアリング
  • 管理職からの情報共有

STEP 02



分類(整理)

  • 個人対応で足りるか
  • 組織施策が必要か
  • 外部専門職が必要か

STEP 03



対策(実行)

  • 環境改善
  • 研修・セミナー
  • 専門サービス導入

健康経営施策を「継続」させるためのポイント

  • 利用率を定期的に確認
  • 従業員の声を反映
  • 単発で終わらせない
  • データと体感の両立

チェック結果を「施策」にどうつなげるか

研修・セミナーが向いているケース

  • 不調の自覚が少ない
  • 知識・意識不足が原因

予防・啓発型セミナー

はりきゅう・マッサージが向いているケース

  • すでに症状が出ている
  • 個人差が大きい

個別対応型の施術

体力測定が向いているケース

  • 不調の原因が不明
  • 年齢・部署差を把握したい

客観データの可視化

外部サービスを活用するメリット(人事・総務視点)

  • 専門知識・資格への対応
  • 社内負担の軽減
  • 客観性・説得力の確保

特に、研修 × 身体ケア × 体力測定を組み合わせることで、
単発施策で終わらない「仕組み化」が可能になります。

課題の段階に応じて選べる、3つの健康支援サービス

チェックリストで従業員の身体不調に気づいた後は、「何から取り組むか」「どの施策が自社に合っているか」を整理することが重要です。
当社では、予防・可視化・改善の3つの視点から、人事・総務・健康経営担当者を支援するサービスをご用意しています。

※企業規模や職場環境に応じた導入相談を承っています。まずは情報収集として、お気軽にご確認ください。

まとめ

従業員の身体不調は、個人の問題ではなく、企業の生産性・人材定着・リスク管理に直結する経営課題です。
人事・総務が日常的にチェックリストを活用し、職場に多い不調傾向を把握することで、適切な健康施策を選択しやすくなります。

研修・セミナーによる予防、はりきゅうマッサージによる個別ケア、体力測定による可視化を組み合わせることで、健康経営は「形だけ」ではなく「成果につながる取り組み」へと進化します。
本記事を、自社の健康施策を見直すきっかけとしてぜひご活用ください。

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