午後の集中力が落ちる原因とは?職場でできる具体的対策

午後になると集中力が続かず、仕事の効率が落ちてしまう——このような悩みは、業種や職種を問わず多くの職場で共通しています。
午後の集中力低下は、個人の意識や努力の問題として扱われがちですが、実際には身体の疲労、眼精疲労、血流低下、睡眠不足や自律神経の乱れなど、複数の要因が重なって起こる現象です。
こうした状態は、欠勤には至らないものの生産性を下げる「プレゼンティーズム」の代表例でもあります。
本記事では、午後に集中力が落ちる原因を整理したうえで、職場で実践できる具体的な対策を解説します。
近年注目されている仮眠(パワーナップ)の考え方や、専門家による短時間の身体ケアを含め、企業として取り組める現実的な施策を、健康経営・福利厚生の視点から分かりやすく紹介します。
午後の集中力低下は「よくある現象」だが、放置すべきではない
午後の集中力低下は、ほぼすべての職場で起こっています。
- 会議で発言が減る
- 作業スピードが落ちる
- ミスが増える
こうした変化は珍しいものではありません。しかし、「誰でもそうなるもの」と放置されることで、慢性的な生産性低下につながっているケースも少なくありません。
重要なのは、午後の集中力低下が一時的な気分の問題ではなく、身体と脳の疲労サインであるという点です。
午後の集中力が落ちる主な原因
1. 眼精疲労・VDT作業による脳疲労
パソコンやスマートフォンを使ったVDT作業は、眼だけでなく脳にも大きな負担をかけます。
午前中から画面を見続けることで、ピント調整機能が酷使され、眼精疲労が蓄積します。
眼の疲れは、以下のような形で、午後に顕著に現れやすくなります。
- 集中力の低下
- 思考スピードの低下
- 判断ミスの増加
長時間のパソコン作業は、目や脳に大きな負担をかけます。
VDT作業による健康リスクと職場での対策について詳しく解説しています。
眼精疲労(目の疲れ)が進行すると、脳も同時に疲労し、思考力や判断力が低下します。
詳しくは、以下の記事で解説しています。
2. 同一姿勢による血流低下と酸素不足
デスクワークでは、首・肩・背中・腰の筋肉が緊張した状態が長時間続きます。
これにより血流が滞り、脳へ十分な酸素や栄養が届きにくくなります。
結果として、次のような症状が午後に現れます。
- ぼんやりする
- 眠気が強くなる
- 集中が続かない
3. 昼食後の生理的リズムと眠気
人間には、生体リズム(サーカディアンリズム)によって午後に眠くなりやすい時間帯があります。
昼食後は血糖値の変動や副交感神経の影響で、誰でも一時的に覚醒レベルが下がります。
問題は、この生理現象に対して職場側の配慮が不足している点です。
4. 睡眠不足・睡眠の質の低下
慢性的な睡眠不足や、睡眠の質の低下も午後の集中力に大きく影響します。
十分な睡眠時間を確保していても、
- 首・肩の緊張
- 自律神経の乱れ
があると、脳が十分に休息できていない状態になりやすくなります。情です。
5. 軽度の体調不良の蓄積(プレゼンティーズム)
午後に集中力が落ちる社員の多くは、
- 首・肩こり
- 軽い頭痛
- 眼の奥の違和感
といった「我慢できる不調」を抱えています。
これは欠勤には至らないものの、生産性を下げる典型的なプレゼンティーズムです。
午後の集中力低下は、プレゼンティーズムの代表的な症状です。
プレゼンティーズムとアブセンティーズムの違いや対策については、以下の記事で詳しくまとめています。
集中力低下が企業に与える影響
午後の集中力低下を放置すると、個人だけでなく企業全体に以下のような影響が生じます。
- 作業効率の低下による残業増加
- ミス・ヒューマンエラーの増加
- 会議の生産性低下
- 社員の疲労感・不満の蓄積
これらはすぐに数値化しにくいものの、長期的には人件費増大や離職リスクにもつながる重要な経営課題です。
職場でできる基本的な対策(環境・習慣)
1. 定期的な姿勢リセットの促進
- 1時間に1回は立ち上がる
- 肩・首を軽く動かす
- 深呼吸を行う
こうした小さな行動でも、血流改善と覚醒効果が期待できます。
企業として「立ち上がってもよい雰囲気」をつくることが重要です。
2. 眼を休ませる環境づくり
- 画面から目を離す時間を意識的に設ける
- 照明や画面の明るさを適切に調整する
- 眼精疲労対策の啓発を行う
VDT作業が前提の職場では、眼のケアを個人任せにしない姿勢が求められます。
3. 休憩の質を高める工夫
単に「休憩時間を設ける」だけでなく、
- 軽く体を動かせる
- 座りっぱなしから解放される
といった回復につながる休憩を意識することで、午後の集中力維持につながります。

\ 午後の生産性を守るために /
本人の意識や努力だけで解決できない午後の集中力低下や眠気を、職場でできる回復施策を取り入れることで、無理なく改善を目指すことができます。
午後の集中力を高める「一歩進んだ職場対策」
1. 仮眠(パワーナップ)を取り入れる
近年、企業で注目されているのが短時間の仮眠(パワーナップ)です。
15〜20分程度の仮眠は、以下のような効果が期待できます。
- 脳の疲労回復
- 集中力・判断力の回復
- 眠気の軽減
実際に、仮眠スペースを設けたり、静かに休める環境を整えたりする企業も増えています。
重要なのは、「眠ってはいけない」という固定観念を手放し、回復のための仮眠を許容する文化をつくることです。
2. ストレッチ・体操だけでは補えない部分
午後の眠気対策として、社内でストレッチや体操を推奨している企業も増えています。これ自体は非常に良い取り組みですが、次のような課題もあります。
- 正しい方法が分からず形骸化しやすい
- 忙しいと実施されなくなる
- 深部の筋緊張や血流改善までは難しい
特に、首・肩・背中など集中力に直結する部位の疲労は、セルフケアだけでは十分に解消できないといった限界もあります。
3. 専門家による短時間の身体ケアと「睡眠」
ここで有効なのが、専門家による短時間の身体ケアです。
15〜20分程度の施術でも、首・肩・頭部の緊張が緩和され、血流が改善します。
このような施術中、次のような方も多く見られます。
- 自然に眠ってしまう
- ヘッドケアを希望し、意図的に仮眠を取る
これは単なる「リラックス」ではなく、脳と身体の回復が同時に起きている状態といえます。
施術中に「眠る」従業員が多い理由
実際に企業向け施術では、「ヘッドスパのような施術を希望する」「施術中に自然と眠ってしまう」という従業員が多く見られます。
これは、次のような状態がつくられているためです。
- 安全な環境
- 短時間で深いリラックス状態
- 身体と脳が同時に休まる
結果として、仮眠+身体ケアに近い効果が期待できます。
専門家による短時間の身体ケアは、午後の集中力回復と非常に相性が良い施策です。
企業内にマッサージ・施術サービスを導入するメリットや実施方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
福利厚生としての「回復の場」を用意する意味
利用率が高く、業務に戻りやすい
職場内で受けられるケアや仮眠は、移動時間が不要で利用率が高く、業務への復帰もスムーズです。
心理的安全性とエンゲージメント向上
「疲れたら回復していい」「会社が健康を気にかけてくれている」というメッセージは、社員の安心感やエンゲージメント向上につながります。
福利厚生を「コスト」ではなく「経営施策」として考える視点については、以下の記事も参考になります。
「働く治療室」が午後の集中力対策として選ばれる理由
働く治療室は、企業向けに出張型のはりきゅう・マッサージ施術を提供するサービスです。
- 国家資格者による専門的な施術
- 首・肩・眼精疲労・頭部へのアプローチ
- 短時間でも回復を実感しやすい
- 施術中に自然な仮眠が起こりやすい
といった特長があり、午後の集中力回復と非常に相性が良い施策として導入されています。
健康経営・福利厚生として導入しやすい施策を探している方へ
『働く治療室(Hataraku Treat)』

午後の集中力低下、「個人の問題」で終わらせていませんか?
午後の集中力低下は、欠勤には表れないものの、生産性を確実に下げる要因です。
姿勢や業務習慣の改善に加え、職場でできる回復施策を取り入れることで、無理なく改善を目指すことができます。
まずは、どのような対策が自社に合うのかを整理してみませんか。
\ 問い合わせ・見積りを依頼する /
※企業規模や職場環境に応じた導入相談を承っています。まずは情報収集として、お気軽にご確認ください。
小さく始める集中力対策
午後の集中力対策は、以下のような形で無理なく始めることができます。
- 月1回
- 希望者のみ
- 一部部署から
実際の反応を見ながら、仮眠環境やケア施策を段階的に整えることが、継続のポイントです。
まとめ
午後の集中力低下は、個人の努力不足ではなく、眼精疲労・血流低下・睡眠不足などが重なって起こる身体的な現象です。
これを放置すると、プレゼンティーズムとして企業の生産性に影響を及ぼします。
職場でできる対策としては、姿勢リセットや休憩の工夫に加え、短時間の仮眠(パワーナップ)や、専門家による身体ケアを組み合わせることで、より高い回復効果が期待できます。
施術中に自然な睡眠が生まれることも多く、脳と身体を同時に休ませる手段として有効です。
午後の集中力対策は、健康経営や福利厚生の一環として導入しやすく、社員の働きやすさと企業の生産性を同時に高める取り組みといえるでしょう。

株式会社BE NOBLE 代表取締役、法政大学経営大学院特任講師、MBA(経営管理修士)
医療機関での勤務経験を活かし、ヘルスケア事業者の経営・集客支援、企業・法人向け健康経営支援事業を展開。
中小企業診断士/健康経営エキスパートアドバイザー/キャリアコンサルタント/産業カウンセラー/鍼灸師/柔道整復師など、多岐にわたる資格を保有し、幅広い視点からクライアントの課題解決に取り組む。
【OFFICE CARE】 貴社の健康投資を支援!
企業の健康経営の導入や福利厚生の活用、従業員への健康投資をサポート。
従業員の健康予防・体調不良・病気による職場復帰まで“からだ”と“こころ” を「出張はりきゅうマッサージ」「メンタルヘルス対策」、職場に付随する悩みである「キャリア形成支援」をおこなっています。
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